一般演題登録

静脈麻酔に関わる演題はもちろん、吸入麻酔、筋弛緩薬、局所麻酔薬でも、麻酔関連薬剤の麻酔薬理学に関する演題を広く募集します。

演題登録期間

  • 演題登録を締め切りました。ご応募ありがとうございました。

応募資格

  • 筆頭演者は日本静脈麻酔学会会員に限ります。筆頭演者が必ず発表者となってください。演題発表前までに日本静脈麻酔学会への入会申込み手続きをお済ませください。
  • なお、演題登録後、やむを得ない事情で発表者が変更となる場合は筆頭演者の変更をできるだけ早く事務局(secretariat@jsiva.com)宛にお知らせください。

倫理規定

登録演題には、以下の条件を満たしている必要があります。発表前後に関わらず条件を満たしていなことが判明した場合には、演題が取り消しになります。また、場合によっては連携学会等と倫理規定違反の情報を共有させて頂きます。

  1. 人を対象とする医学系研究・症例報告
    1. 外科関連学会協議会プライバシー保護ガイドライン」に準拠していること
    2. 研究開始前に所定の倫理委員会の承認が得られていること
    3. 前向き介入研究の場合、「UMIN-CTR等の臨床試験公開データベース」に事前登録をし、一例目のデータ収集会前に公開されていること
    4. 前向き研究の場合、倫理委員会の承認に沿った説明がなされ、適切な同意(20歳未満での代諾やインフォームドアセントを含む)が得られていること
    5. 後ろ向き研究の場合、演題登録締切日までに所定の倫理委員会の承認が得られていること
    6. 後ろ向き研究の場合、研究課題、研究内容、対象となる被検者、および被検者の不参加申請表明方法が研究施設のWeb site等に掲載されていること
    7. 症例報告では、該当患者からの同意が得られていること
  2. 動物または細胞等を対象とする医学研究は動物実験
    1. 研究実施施設における動物実験等の実施に関する基本指針を順守すること
    2. 研究開始前に研究実施施設の倫理委員会の承認が得られていること
  3. その他の研究
    1. 倫理委員会の承認が必要である研究においては、研究開始前に研究実施施設の倫理委員会の承認が得られていること

演題応募要項

  1. 原則として演題登録締切り日時点で未公表のものに限ります。論文・抄録など検索可能な形式で既に公表された内容を応募演題として登録する場合には、抄録中にその旨を明記してください。採択の判断は、査読者により決定いたします。なお、著作権が出版社にある場合は、登録・学会発表のために当該出版社の許諾の要否をご確認いただき、許諾が必要である場合は登録時までに許諾を得て、その旨を演題登録時にお知らせください。
  2. 応募演題はメールにてabstract@jsiva.com宛に下記の要領でお送りください。
    1. 応募内容はMS-Wordファイルもしくはテキストファイルでお送りください。図がある場合、グレースケールもしくは白黒で300dpi以上で保存し、図のファイル(jpeg形式, gif形式, もしくはtif形式)もお送りください。
      • MS-Wordファイルのダウンロードはこちら
      • テキストファイルのダウンロードはこちら
    2. 以下の内容をファイルにご記入ください
      1. 演題名:日本語(全角50字まで)
      2. 演題名:英語
      3. 演者名(6名まで)
      4. 筆頭演者名ヨミガナ(必ず筆頭演者が発表してください)
      5. 連絡先:郵便番号、住所、電話番号、FAX番号、e-mail(携帯メール不可)
      6. 抄録本文:図表を含み1000字まで(図表は250字相当で、どちらか1つのみ。研究の場合、背景・方法・結果・結語の全てを記載)
      7. 倫理委員会の承認が必要な発表の場合、その承認番号・承認日
      8. UMIN-CTR等の臨床試験公開データベースへの試験情報登録が必要な研究の場合、その登録番号
      9. (1) 応募演題の内容は未発表であるか否か。(2) (1)が否の場合は、著作権の許諾の要否。(3) (2)が要の場合は、演題応募前に許諾を受けたか否か。

利益相反

抄録登録日から過去3年間に下記に該当する利益相反がある場合、該当する項目について演題発表時に「企業等の名称」を開示してください。

  1. 企業や営利を目的とした法人、組織、団体(以下、企業等、という)の役員、顧問職の有無、1つの企業等から、年間100万円以上の報酬を受け取っている場合
  2. 株の保有の有無 :産学連携活動の相手先企業の株などの種類(公開・未公開を問わず株式、出資金、ストックオプション、受益権等)に対して、1つの企業等から年間100万円以上の利益(配当,売却益の 総和)を取得した場合及び当該発行済株式数の5%以上保有している場合
  3. 企業等から、特許権使用料として支払われた金額のうち、1つの特許権使用料として年間100 万円以上の場合
  4. 企業等から、会議の出席に対し研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当・出席料・講演料等の金額のうち、1つの企業等から年間50万円以上の場合
  5. 企業等から,パンフレットなどの執筆(座談会記事等を含む)等に対して支払われた原稿料(執筆料)の金額のうち,1つの企業等から年間50万円以上の場合
  6. 企業等から、研究費として支払われた金額のうち、1つの企業等からの臨床研究(受託研究、共同研究等)に対して支払われた総額が年間100万円以上の場合
  7. 企業等から、奨学寄付金(奨励寄付金)のうち、申告者個人または申告者が所属する部局(講座・分野)あるいは研究責任者に対する総額が年間100万円以上の場合について、1名の研究責任者に対する総額が年間100万円以上の場合
  8. 1つの企業等から受けたその他の報酬等(研究とは直接無関係な旅行、贈答品等)が、年間5万円以上の場合